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一定の競争がなければ医師の世界でも、質を向上させるのが容易でなく、医療の質も安全も保ちにくいのは自明だ。看護師問題も同様で、現場で働く看護師の絶対数が不足のままでは看護の質は保てない。日本の国力と医療レベルに、日本の医療人材の体制はまったく追いついていない。技術の進歩と高齢化で需要が爆発的に増えたのに、医療費亡国論で予算を抑制し、医療従事者は疲弊、こうして医療は荒廃の一途をたどった。これは社会保障分野も同様であり、日本では生存権を国民に保障する憲法第25条が守られていない。公立病院改革ガイドプランによって、地域の命の安全を担う自治体病院までもが消えさろうとしている。霞が関は戦前、戦中と同様、情報操作が可能だ。医療そして日本を再生させるには、日本の医療崩壊の真相を正確に把握する必要がある。全体像を把握せずに各論の議論に振り回されていては、無駄使い見直しには消極的な一方、財政赤字再建最優先の官僚の思う壷だ。医療界は長年多くの規制や通達、補助金等で分断統治されてきた。世界医師会では「患者の権利、良質な医療を守る」ために行政と闘うことさえ医師の社会的責任とされている。日本の医療界もかつての薩長同盟のように、今こそ一致団結する時だ。
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